老後資金計算機
4%ルールに基づいて必要な退職資金を計算しましょう
老後資金・退職金計算シミュレーター — 定年退職時の資産形成と取り崩し試算
老後資金・退職金計算シミュレーターは、公的年金（国民年金・厚生年金）の支給見込み額と老後の生活費の差額（いわゆる老後資金2,000万円問題）を埋めるために、現在から退職までに必要な月々の積立資金額や複利運用成果を予測できる資産設計ツールです。新NISAやiDeCo（個人型確定拠出年金）を活用した積立投資の長期シミュレーションに対応しています。
複利運用による老後資産形成の計算式
退職時に蓄積される資産総額は以下の複利計算式で求められます：
将来価値 = 初期資産 × (1 + r)^n + 毎年の積立額 × [ (1 + r)^n − 1 ] ÷ r
- 初期資産（C₀）： すでに預貯金や投資信託に預けてある手元資金。
- 毎年の積立額（PMT）： 1年間に積み立てる投資額の合計。
- 想定利回り（r）： 世界株式インデックス等の想定年平均リターン（例：年5％〜7％）。
- 運用年数（n）： 退職・リタイアまでの年数。
具体例：毎月3万円を30年間年利6％で積み立てた場合
35歳から65歳までの30年間、元手100万円に加えて毎月3万円（年36万円）を全世界株式等で運用した場合：
- 自己資金（元本合計）： 1,180万円
- 運用益（複利の利益）： 約2,190万円
- 65歳時点の推定資産総額： 約3,370万円
- 4％ルールによる安全な月間取り崩し額： 約11.2万円 / 月
定年後の資産寿命を延ばす「4％ルール」（トリニティ・スタディ）
| 年間取り崩し率 | 資産1,000万円あたりの月額 | 30年後の資産維持確率 | 評価 |
|---|---|---|---|
| 3.5% 取り崩し | 約2.9万円 / 月 | 100% 維持 | 極めて安全・元本保全型 |
| 4.0% 取り崩し（世界標準） | 約3.3万円 / 月 | 約96% の成功率 | 米トリニティ大学研究の推奨値 |
| 5.0% 取り崩し | 約4.2万円 / 月 | 約75% の成功率 | 早期に資産が枯渇するリスクあり |
老後資金形成に必須の2大非課税制度
- 新NISA（少額投資非課税制度）： 年間最大360万円、生涯1,800万円まで売却益・配当金が無期限で完全非課税。
- iDeCo（個人型確定拠出年金）： 掛金の全額所得控除、運用益非課税、受取時の退職所得控除のトリプル節税効果。
よくある質問（FAQ）
夫婦2人でゆとりある老後生活を送るには月約38万円、最低限の生活で約23万円が必要です。公的年金受給額との差額として1,500万〜2,500万円程度を準備するのが一般的です。
30代からスタートする場合、月3万〜5万円を年利5％前後で運用することで、60代までに2,000万〜3,000万円の資産形成が現実的に可能です。
米国トリニティ大学の研究に基づく理論で、築いた資産の4％未満を毎年生活費として取り崩せば、30年以上資産が底をつかない確率が約96％とされています。
資金拘束がなくいつでも引き出せる流動性を重視するなら新NISA、所得税・住民税の節税メリットを最大限活かしたいならiDeCoが適しています。併用が理想的です。
年2％のインフレが25年続くと、現金の価値は約40％目減りします。インフレに負けないために株式や投資信託など成長資産への分散投資が必須です。
複利の効果を最大化するため、20代・30代の早い段階から少額でも積立投資を開始することが極めて有利です。